2024年03月28日更新

監修記事

価格500万円の平屋!魅力や注意点は?

木造住宅の坪単価は、40~60万円といわれています。ローコスト住宅でも30~50万円。
はたして、価格500万円台で平屋住宅は建てられるのでしょうか!?

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500万円で本当に平屋が建てられるのか?

平屋 価格 500 万

結論、500万円で平屋を建てることは可能です!
500万円で建てられる平屋住宅、500万円で建てられるローコスト住宅の特徴を見てみましょう。

超ローコスト住宅なら500万円台から

ローコスト住宅の中でも「超ローコスト」といわれる住宅があります。

500万~1,000万円のローコスト住宅を提供するハウスメーカーです。

500万円の超ローコスト平屋住宅は、1人暮らしか夫婦2人暮らしが中心になります。

間取りは、1LDK(LDK+寝室)や2LDK(LDK+寝室+洋室)が中心で、床面積は17~20坪・坪単価は20万円台からで、高くても30万円台前半です。

床面積と坪単価から考える500万円台の平屋ローコスト住宅

  • 床面積17坪☓坪単価33万円=561万円
  • 床面積20坪☓坪単価28万円=560万円

家族4人で暮らす住宅になると、間取りは3LDK又は4LDKが多くなります。

床面積は24~30坪・坪単価30万円台から50万円台です。

床面積と坪単価から考える1,000万円台の家族4人の住宅

  • 床面積24坪☓坪単価52万円=1,248万円
  • 床面積30坪☓坪単価42万円=1,260万円

超ローコスト住宅の特徴

超ローコスト住宅には、ローコストに徹底してこだわって建てるための特徴があります。

主な特徴は、7つです。

  • 坪単価が安く、ローコストで住宅が建てられる
  • 外観のデザインや間取りがシンプル
  • 「規格住宅」として、間取りが決まっている
  • 「標準仕様」として、外装材・内装材・設備の仕様が決まっている
  • できない間取りや選べない設備などがある
  • 間取りや仕様などの打ち合わせが少ない
  • 基礎工事から竣工までの工期が短い

500万円で平屋を作る場合のローンについて

住宅を建てる時には、まとまった資金が必要になります。

自己資金や住宅ローンを借りて、住宅資金を用意することになります。

500万円の住宅ローンを借りた場合の返済額や住宅ローンの審査のポイントをみてみましょう。

500万円の住宅ローン

住宅ローンの毎月の返済額は、借入総額や返済方法(借入期間・ボーナス払いの有無)・金利の種類で決まります。

各金融機関により、住宅ローンの種類や金利が違います。

住宅ローンを借りる時には、いくつかの金融機関に住宅ローンの相談をして比較・検討しましょう。

500万円の住宅ローン例1

  • (借入条件)借入額 500万円、借入期間35年、固定金利1.5%、ボーナス払いなし元利均等
  • 毎月の返済額 約15,000円
  • 35年の返済総額 約6,400,000円

500万円の住宅ローン例2

  • (借入条件)借入額 500万円、借入期間15年、変動金利2.875%、ボーナス払いなし元利均等
  • 毎月の返済額 約34,300円
  • 35年の返済総額 約6,161,000円(金利により金額が変わります)

借入期間35年の住宅ローンを借りる人の平均借入総額は、約2,700~3,000万円です。

500万円の平屋住宅は工事費用がかからないため、土地を購入する場合でも住宅ローンの総額が少なくなるため、住宅ローンの負担が軽くなります。

住宅ローンの審査ポイントは?

住宅ローンを借りる時は、金融機関の審査があります。

審査には事前審査と本審査があり、審査に通らなければ、住宅ローンを借りることはできません。

住宅ローンの審査の内容を事前に知って、スムーズに審査を通るようにしましょう。

事前審査

住宅ローンの事前審査は、金融機関によっては「仮審査」ともいわれています。

「事前審査」は、住宅ローンの仮申し込み者に返済能力があるのか、金融機関が判断する審査です。

事前審査は、住宅会社と「工事請負契約書」を交わす前に、住宅ローンの仮申し込みをした時に行われます。

事前審査は金融機関が行うため、1週間から2週間で審査結果がわかります。事前審査に通らなければ、住宅ローンを借りられません。

金融機関によっては、事前審査に有効期限を設定している場合があります。

本審査までに有効期限が切れてしまうことがないように、事前に住宅会社や金融機関と相談しておきましょう。

住宅ローンの事前審査の内容は、以下の内容です。

  • 年収

住宅ローンを申し込みする人の年収を源泉徴収票や住民税納付通知書・確定申告書などで確認します。

年収によって借入可能額が決まります。借入総額目安は年収の5~6倍です。

年収300万円の人は1,500~1,800万円が借入可能額となります。

  • 勤務先と勤続年数

住宅ローンを申し込みする人の就業状況の確認をします。

勤務先と勤続年数により住宅ローンを長期にわたり返済できるか判断します。

公務員・大企業勤務者・長い勤続年数の場合、審査が通りやすいといわれています。

  • 借入時年齢

現在の年齢から返済年数の確認と返済可能かどうかの検討を行います。

  • 完済時年齢

住宅ローンを完済する年齢の上限を各金融機関で設定しています。

80歳の誕生日までとする金融機関が多く、81歳未満という金融機関もあります。

本審査

住宅ローンの仮審査の次に本審査があります。住宅会社と「工事請負契約書」を交わしたら、正式に住宅ローンの申し込みをします。

その時に行われるのが、本審査となります。

本審査では、住宅ローンの申込者の返済能力だけでなく、住宅ローンが返済できなかった時に、どのように住宅ローンを精算できるかなどの審査も行われます。

そのため、金融機関だけでなく保証会社が審査を行います。

審査には、2週間から1ヶ月かかります。

住宅ローンの本審査の内容は以下の内容です。

  • 健康状態

住宅ローン申し込み者の健康状態を確認します。健康状態は良好かどうか、持病の有無などです。

これは、住宅ローンを借りる時に「団体信用生命保険」加入するためです。

また、健康状態によっては、金融機関から他の生命保険の加入をすすめるためです。

  • 借入履歴

車のローンやクレジットカード・キャッシング・携帯電話の分割払いなどの借入履歴と返済状況が確認されます。

住宅ローン申し込み時にこれらの返済が残っている場合、住宅ローンの借入総額が減ることになります。

つまり、希望金額が借りられないということになります。又は1回でも遅延していると住宅ローンを借りられないケースがあります。

  • 担保評価

新築する住宅と土地の担保評価を行います。住宅ローンを借りる時には、新築する住宅と土地を担保とします。

住宅ローンが払えなくなった時に土地と住宅を売却して、住宅ローンを返済するからです。

担保評価がつかない場合は、別の担保が必要となります。

  • 連帯保証

住宅ローンの申込者が返済できなくなった時には、連帯保証人が住宅ローンを返済することになります。

通常、夫が申込者の場合は妻、又は成人し働いている子が連帯保証人となるケースがほとんどです。

連帯保証人の年齢・年収・就業状況・資産状況などが審査されます。

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超ローコスト住宅のメリット

超ローコスト住宅のメリットは、坪単価が20万円台からととても安く、低価格で住宅を建てられることです。

とてもリーズナブルな住宅を建てられるため、資金面で大きなメリットがあります。

ローンが組みやすい・返済がラク

低価格で住宅を建てられるため、住宅ローンで借りる金額を少なくすることができます。

最低限借りる必要のある住宅ローン金額が少なくなると、自己資金が少なくても、年収が高くなくても住宅ローンを借りることができます。

また、住宅ローンが組みやすく、ローンの内容をいろいろ検討することができます。

まず、借りられる金融機関が増え、より有利な条件の金融機関を選択できます。

それと金利条件や返済条件(返済期間・ボーナスの有無など)・借入額など、住宅ローンの内容を検討できます。

また、住宅ローンの借入金額が少ないということは、毎月の返済額も少なくなり、ボーナス返済も減らす又はなしとすることができます。

返済額が少ないため、毎月の生活費やボーナスのへの負担が減り、返済が楽になります。

土地代にお金がまわせる

住宅を建てる際、土地を購入してから住宅を建てるケースがあります。超ローコスト住宅は、住宅を建てる工事費用を抑えられるため、土地に費用をまわすことができます。

土地探しはとても大変です。

家族みんなが希望する土地を探すこと、また、希望の金額で土地を探すのも大変です。

土地に使えるお金が増えると、より条件の良い、希望にあう土地を購入することが可能になります。

超ローコスト住宅のデメリット

超ローコスト住宅は、とてもリーズナブルに住宅を建てられますが、超ローコストで建てられるため、デメリットもあります。

規格住宅が多く、仕様や間取りが選べない

超ローコスト住宅は、規格住宅が多くなっています。

「規格住宅」とは、間取りが決まっていて、「この間取りなら●●●万円です」と金額も決まっている住宅です。

超ローコスト住宅を建てる会社では、「規格住宅」とすることで設計費用をかけず、間取りの打合わせをしないことで人件費を削減して、ローコストを実現しています。

そのため、「規格住宅」は仕様や間取りを選ぶことができません。

仕様や間取りが満足するものであれば良いのですが、仕様や間取りを少しでも変更したい場合は、規格住宅は向いていません。

土地とセットで販売している

超ローコスト住宅は、土地と建物をセットで販売しているケースが多くあります。

この場合、土地で利益を確保し、住宅の利益を少なくして販売しています。

これは、住宅会社が土地を安く購入して住宅を一緒に販売する営業方法で、住宅だけ建築する場合と比較すると、住宅の価格はさらにリーズナブルとなります。

この場合、土地を一緒に購入しないと超ローコスト住宅にはなりません。

また、土地に建築条件が付いているケースもあります。

これは、「この土地を購入したら、●●住宅会社で家を建てるのが条件です」というものです。つまり、住宅会社を選ぶことができないのです。

住宅を建築する建築会社を特定の住宅会社とすることで利益をあげているため、他の住宅会社で建てることはできません。

素材や設備のグレードが下がる

超ローコスト住宅は、超ローコストを実現するために徹底したコスト削減を行います。

そのため、建築基準法などの法律で必要となる仕様・設備をクリアする素材・設備を低コストで決めています。

そのため、素材や設備のグレードが最低限のものといわれています。

施工技術が心配

超ローコスト住宅では、施工する時の人件費を抑えるために、現場管理や監理の効率化を行っています。

施工を別会社に委託する(丸投げ)ケースや現場監督が契約社員・委託社員であるケースがあります。

また、現場監督が担当する現場管理件数が多い会社もあります。

そのため、現場監督の現場管理が不十分となり、それが施工技術の不十分さを誘発しています。

また、コストを削減するために、施工業者への過度なコストカット・工期短縮があります。

コストカットと工期短縮で職人の施工技術が低下しているともいわれています。

将来的に建て替えが必要

ローコスト住宅は、ローコストを実現するために徹底したコスト管理を行うため、使用している素材・設備のグレードが低く、気密・断熱性能も低いといわれています。

そのため、不具合の発生や修繕が多く、修繕費やメンテナンス費用がかかります。

ローコスト住宅は建てる時には低価格で建てられ、維持する費用が高くなる傾向にあります。

住宅自体の耐久性が低く、維持費用が高いため、将来的には早いうちに建て替えが必要になります。

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500万円の平屋を検討する時の注意点

平屋 価格 500 万

500万円の平屋住宅を検討する時には、以下の点に注意して、納得のいく住宅を建てましょう。

オプションの確認

ローコスト住宅は、規格の間取りや外観のデザイン、内装材の仕様や水回りの設備が決まっています。

変更や追加できないものもありますが、オプションとして用意している住宅会社もあります。

住宅が完成してからでは、変更できなかったり、大がかりな工事になったりします。

また、工事費用も高くなる傾向にあります。

規格の間取りやデザイン、標準仕様や設備を変更したいと思ったら、まず変更ができるか確認しましょう。

その際、工事費用が追加でかかるのかどうか、追加となる場合はいくらになるのか、必ず確認をしておきましょう。

工事費用の確認をしておかないと、「標準仕様以内での変更だと思った」「費用が思っていたより高額だった」、「資金がないから払えない」など、後々トラブルになりますので、注意しましょう。

アフターサービスや保証

住宅は住み始めてからのアフターサービスや保証も重要です。

住宅は、住みながらメンテナンスをし、不具合がおきた所は補修しながら、長く住んでいくものです。

メンテナンスや補修は、住宅を建てた会社に責任をもってしてもらいたいものです。

工事請負契約を交わす前に保証内容やアフターサービスを確認しておきましょう。

住宅の保証は、保証内容が工事請負契約書の約款に添付されています。

契約前に読み、不明な点は質問し理解しておきましょう。また、住宅を建てた会社でアフターサービスの有無、サービス内容と期間を確認しましょう。

まとめ

価格500万円の平屋住宅は、住宅資金全体を考えるととても魅力的です。

しかし、ローコストな住宅にはメリットやデメリットがあり、それらを理解していないと、トラブルや後悔の原因となります。

500万円の平屋住宅を検討する時には、住宅の価格の安さだけでなく、将来のライフスタイルを合わせて検討をしましょう。

  • 「のびのびと子育てをするために、戸建住宅に住みたい。でも、資金が厳しい」
  • 「希望していたところに売り土地が出た。でも住宅を建てるお金が少ない」
  • 「住宅の老朽化が進んで暮らしが大変。今、住宅を建て替えたい」

など住宅を建てる理由は様々です。

家族の今の状況や将来のライフスタイルを思い描いて、住宅を建てる検討をすることが大切です。

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この記事の監修者プロフィール

【監修者】タクトホームコンサルティングサービス

タクトホームコンサルティングサービス

亀田融

一級建築施工管理技士、宅地建物取引士。東証1部上場企業グループの住宅部門に33年間勤務。13年間の現場監督経験を経て、住宅リフォーム部門の責任者として部分リフォームから大規模リノベーションまで2,000件以上のリフォームに関わる。2015年に退職して現在は、タクトホームコンサルティングサービス代表として、住宅診断を行う傍ら、住宅・リフォーム会社へのコンサルティング活動を行っている。

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