高気密の住宅に求められるC値の基準とは？

住宅の気密性能について

近年気密性の高い家が注目されていますが、そもそも住宅の気密性とは何を指すのでしょうか。

気密性の違いによって住宅にどのような影響があるのかについてご説明します。

高気密の家とは？

高気密住宅とは、1999年に従来の制度から改正された住宅の省エネルギーに関わる基準です。

2013年に改正が行われ、従来の制度では建物の外壁や屋根などの外装部分に関する断熱性能が基準として用いられていましたが、改正後は設備も含めた家全体のエネルギー消費量が追加されました。

ただし、2013年の改正を含めた高気密住宅の基準については2019年現在法的な強制力が無いため、新築住宅を建てる際に基準を守らなくても罰則はありません。

しかし、2020年頃を目処にこの制度を義務化することが予定されているため、将来的な物件価格の下落を防ぐためにも、現時点で基準を守っておくと良いとされています。
(2018年12月に国交省の部会で、2020年から義務化が予定されていた省エネ住宅の義務化を白紙撤回する方針案が了承されました)

次世代省エネルギー基準で求められる気密性とは

次世代省エネルギー基準は2013年に改正され、さまざまな基準が追加で導入されていますが、気密性については現在の基準では削除されています。

そのため、現在建築されている次世代省エネルギー基準に則った住宅については、高気密住宅かどうかは重要視されておらず、断熱性や設備の省エネルギー性が重視されています。

しかし、住宅の気密性が低いと空調によって変化した室内の温度が外気の影響を受けやすくなってしまうため、実際の居住を考えた場合、気密性を一定以上確保することが重要と考えられます。

気密性を表す数値は、家全体の隙間の合計を建物の延床面積で割ったものである「C値」と言い、これは建物の床面積1平方メートルあたりどれだけの隙間面積があるのかを表しているものです。

C値が小さいほど気密性が高くなります。

C値は、高気密住宅なら約2平方センチメートル以下、通常の次世代省エネルギー基準適合住宅の場合は約10平方センチメートルのものもあります。

C値については、最初に触れたように法的な基準はありませんが、空調に与える影響が大きいため、高気密住宅を建築して光熱費を抑えるためには、必ず知っておきたい数値です。

よく似た住居として建物の断熱性を高めた「高断熱住宅」というものもありますが、実際には気密性が低く、隙間風によって思っていたより温度変化が激しかったという事例もあります。

気密性能が悪い家とは？

気密性の低い家とは、隙間が多く室内外の空気の出入りが多い家であると言い換えることができます。

日本の古い木造家屋は気密性が低く作られているため、窓を閉め切っていてもどこかから隙間風が吹いてくることもありました。

また、気密性が低いため花粉や砂ぼこりが侵入しやすかったり、室内に害虫が侵入しやすい、遮音性が低い等の問題がありました。

現代の比較的新しい住宅では断熱処理が施されているため、ある程度の気密性は確保されているケースが多いでしょう。

しかし、断熱処理をしているにも関わらず気密性が低い場合は、天井裏や壁などに内部結露が発生する恐れがあります。

内部結露が発生すると木材が腐食して建物の強度が落ちたり、シロアリなどの害虫の温床となってしまう可能性もあります。

また、気密性が低いと室内外の空気を完全に分断できないため、エアコンの効きがあまり良くありません。

そのため冷暖房にかかる光熱費がかさみ、経済的な負担も大きくなってしまうでしょう。

省エネ住宅のメリットとデメリットとは

近年耳にすることも増えてきた「省エネ住宅」ですが、どのような住宅のことを指すのでしょうか。

一般的に省エネ住宅とは、住宅の断熱性能や日射遮蔽の効果を上げることで、環境問題を改善することに努めることを主な目的とした住宅です。

夏は涼しく、冬は暖かく生活することができるため、光熱費を抑えながら快適に暮らすことができる点が省エネ住宅の特徴と言えるでしょう。

省エネ住宅にはさまざまなメリットがありますが、デメリットも存在します。それぞれ具体的に見ていきましょう。

省エネ住宅のメリット

光熱費の削減

省エネ住宅の最大の特徴は光熱費を削減できる点です。

省エネ住宅は断熱性や日射遮蔽の効果が高く、エアコンなどの使用量を抑えながら、1年中快適に生活することができ、光熱費の削減につながります。

また、太陽光発電などの設備によって自然エネルギーを利用することで、さらに光熱費を抑えることも可能です。

健康的に暮らしやすい

省エネ住宅には高気密、高断熱という特徴があります。住宅内を一定の温度に保つことができるため、例えば、急激な温度変化によって身体に悪影響を及ぼすヒートショックの発生を抑えることも期待できます。

また、換気システムによって空気が循環するため、結露ができにくいことも省エネ住宅の特徴です。結露によるカビの発生を抑えることができるため、健康的に暮らすことができるでしょう。

一般的に、結露はサッシ周辺などの室内だけではなく、床下や外壁内などの見えない場所でも発生することがあり、住宅の躯体部分にも悪影響を及ぼすケースがあります。しかし、結露が発生しにくい省エネ住宅ならば、このような住宅に対する影響も抑えられます。

夏場に気をつけたい熱中症ですが、熱中症は寝ている間にも起こることをご存知でしょうか。

熱帯夜のように暑い中では睡眠中でも熱中症を引き起こすことがあるのです。

しかし高気密住宅なら室温を安定させられるため、熱帯夜でも室温を適温に保つことができます。

そのため熱中症の防止や快適性の向上が期待できます。

遮音性が高い

断熱性能の高い省エネ住宅では、遮音性も高いことがメリットとして挙げられます。床や壁に高性能の断熱材を使用したり、窓まわりには気密性を上げるために特殊なサッシが使用されるため、それらが緩衝材となって遮音性能が高くなります。

税制面での優遇制度を受けられる

省エネ住宅を建てると、税制面でさまざまな優遇を受けられます。また、一定の条件を満たした省エネ住宅にすることで、国や地方自治体の補助金を受けることも可能です。

省エネ住宅のデメリット

初期費用が高くなる

省エネ住宅の最大のデメリットは、一般的な住宅よりも新築時の費用が高くなる点です。これは、断熱性や気密性、遮熱性に優れた住宅を建てるために高品質な建材や設備を使用することや、施工に手間がかかること等が要因です。

事前に予算をきちんと立て、利用できる補助金制度等がないかについても調べておくようにしましょう。

省エネ基準を満たした設計施工ができる業者が限られている

省エネ住宅を検討する際、省エネ基準を満たした設計施工ができる業者が限られている点もデメリットとして挙げられます。省エネ住宅では様々な基準が設けられているため、慣れない業者では作業が困難な場合があります。

事前にお住まいの周辺で省エネ住宅の施工実績が十分にある業者を調べておき、インターネットの情報や口コミなども参考にしながら、安心して工事や付随する手続き等を依頼できる業者を選ぶようにしましょう。

メリットが大きい省エネ住宅の5つの種類

「省エネ住宅」と一口に言っても実はいろいろな種類があります。種類ごとに特徴も異なり、受けられる優遇制度も変わってきます。どのような省エネ住宅があるのか、代表的なものを見ていきましょう。

長期優良住宅

長期優良住宅とは、住宅を長期間に渡って良い状態で使用できるように、大きく分けて下記の4つのポイントを押さえている住宅のことです。

1.長期間にわたり使用するための構造及び設備を有していること
2.居住環境などへの配慮を行っていること
3.一定面積以上の居住面積を有していること
4.維持保全の期間、方法を定めていること

以上、4つの項目を全て満たし、所管行政庁に認定申請を行うことで、「長期優良住宅」としての認定を受けることができるようになっています。

認定低炭素住宅

認定低炭素住宅とは、住宅での生活や活動により発生する二酸化炭素の排出を抑制をするための措置が講じられた、市街化区域などに建築される住宅のことを言います。

認定低炭素住宅の認定を受けるためには、次の3つの項目を満たす住宅を設計、施工することが条件となります。

1.省エネルギー基準を超える性能をもつこと、かつ、低炭素化に資する措置を講じていること
2.都市の低炭素化の促進に関する基本的な方針に照らし合わせて適切であること
3.資金計画が適切なものであること

以上、3つの項目に関して全ての措置を講じて、所管行政庁に申請を行うことで、「認定低炭素住宅」としての認定を受けることができるようになっています。

性能向上計画認定住宅

性能向上計画認定住宅とは、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の規定により、建築物エネルギー消費性能向上計画が認定された住宅のことを言います。以下の基準に適合することにより認定されます。

1.建築物のエネルギー消費性能が、省エネ基準を超え、かつ、建築物のエネルギー消費性能の向上の一層の促進のために、誘導すべき経済産業省令、国土交通省令で定める基準に適合するものであること
2.建築物エネルギー消費性能向上計画に記載された事項が基本方針に照らして適切であること
3.資金計画がエネルギー消費性能の向上のための建築物の新築などを確実に遂行するため適切なものであること

ZEH（ゼッチ）

ZEH（ゼッチ）とは、ネット・ゼロ・エネルギーハウスの略称で、住宅の断熱性能や省エネ性能を上げて消費エネルギーを減らし、また太陽光発電などの自然エネルギーを活用してエネルギーを創り出す住宅のことです。

年間の一次消費エネルギー量（空調・給湯・照明・換気）の収支をプラスマイナス「ゼロ」以上にする住宅のことを言います。つまり、家庭内で消費するエネルギー量よりも、太陽光発電設備等で創り出すエネルギー量が上回ることを目指した住宅です。

LCCM（エルシーシーエム）住宅

LCCM住宅とは、二酸化炭素の排出を抑えて、再生可能エネルギーを生み出すとともに、建設から廃棄に至るまでのトータルの期間で、二酸化炭素の収支をマイナスにする住宅のことを言います。

ZEH住宅との違いは、住宅に住んでいる間の一次エネルギー消費をゼロ以下にするZEH住宅の考え方に加え、建築から廃棄までをトータルに見て、二酸化炭素の収支をマイナスにするという点です。

LCCM住宅の認定を受けるためには、以下の項目のいずれかを満たす住宅の設計、施工をすることが条件となります。

1.CASBEE（キャスビー）の戸建評価認定制度に基づき認証された環境効率ランクがSまたはAであり、かつ、ライフサイクル二酸化炭素（温暖化影響チャート）ランクが5つ星である住宅
2.国が行うサステイナブル建築物等先導事業（省二酸化炭素先導型）LCCM住宅部門において、補助金の交付を受けた住宅

気密性能を数値化したのが「C値」

気密性を数値で表したものを「C値」と言います。ここではC値について詳しく見ていきましょう。

C値とは？

「C値」とは「隙間相当面積」のことを指し、家にどの程度の隙間があるかを数値化したものです。

C値は、家全体の隙間の合計面積を建物の延床面積で割って算出されます。

つまり、C値が低ければ低いほど家の隙間の量が少なく、気密性の高い家であるということができるのです。

また、C値の単位は、平方センチメートル／平方メートルで表されます。

たとえば、建物の延床面積が100平方メートルである時に、C値が2.0平方センチメートル／平方メートルであった場合は、200平方センチメートルが家全体の隙間の総量であるということがわかります。

C値の基準値

以前は住宅の性能を示す指標として、次世代省エネルギー基準で地域ごとにC値の基準値が定められていました。

1999年時点で基準とされていたC値は、北海道と東北の一部地域で2.0、その他の地域では5.0とされており、この値よりもC値が小さければ高気密の家であると言えたのです。

しかし、2009年の改正省エネ法により気密性についてのC値の項目が削除されたため、現在は基準値が設定されていません。

ちなみに海外でのC値の基準に目を向けてみると、カナダでは0.9、スウェーデンでは0.6～0.7以下とされており、両国ともかつて日本で定められていた基準よりも厳しい値となっていることが見て取れます。

首都圏のC値は高め

2009年までは次世代省エネルギー基準として国が目標基準となるC値を地域別に設けていましたが、現在では撤廃されています。

この時の基準では、北海道や東北地方の一部の寒冷地で低く定められており「2」が目標基準とされていましたが、首都圏のC値基準は「5」と、寒冷地よりも高く設定されていました。

なぜこのような地域差が設けられていたのかというと、寒冷地ではより効率的な暖房効果が求められるからです。

厳しい冬場でも少ないエネルギーの消費量で快適に過ごせる住まいにするために、寒冷地ではより高い基準が設けられていたのです。

C値の低い家は性能のいい家

C値が低く気密性が高いということは、低い冷暖房費で1年を通して快適に過ごすことができる、高性能の家であると言うことができます。

そのため近年、多くのハウスメーカーや工務店では、C値が0.2や0.3といった高気密を基準とした高性能の家づくりが行われています。

C値による気密

C値の違いによって、どの程度住宅の気密性に差が生じるのかについて一覧表で見てみましょう。

ここでは住宅の延べ床面積が100平方メートルである場合を例として取り上げます。

C値は劣化する

新築時にC値を測定して良い結果が出たとしても、経年によってC値は次第に劣化してしまいます。

原因としては木材の収縮や窓やドアなどを何度も開閉することによってわずかかながら隙間が大きくなること等が挙げられます。

C値の劣化は人が家で生活する以上は避けられない問題なのです。

ただし、C値の劣化は新築から最初の2年間ほどで、その後は安定するとも言われています

そのため、C値の劣化を見越して新築時点で高いレベルのC値を出すことができれば、長期に渡って高気密の家で暮らすことができるでしょう。

断熱性能の数値化「Q値」と「Ua値」

住宅の断熱性は「Q値」を使って表され、数値が小さければ小さいほど断熱性が高いことを示します。

「Q値」とは「熱損失係数」のことで、延床面積1平方メートルに対してどれだけの熱量が家から出ていくのかを数値化したものです。

Q値の算出方法

Q値を求めるためには複雑な計算が必要になります。

まず、外壁や天井などの各部位から熱が逃げる量の合計を求めます。

そこに換気によって家から熱が逃げる量を足しあわせ、このようにして算出された建物から逃げる熱量の合計を延床面積で割ったものがQ値となります。

Q値の算出方法を簡単に式に表すと、次のようになります。

• Q値　=　建物から逃げる熱量　÷　延床面積

熱は家のあちこちから逃げている

室内で温められた暖かい空気は、家のいろいろなところから外へと逃げています。

熱が逃げやすいのは天井、床、窓の隙間や換気口などですが、外壁や床からも熱は外に逃げていきます。

Ｑ値の低い高性能の家に注目

Ｑ値もC値同様、省エネの観点から寒冷地で高い水準が求められる傾向があります。

しかし、省エネなどの観点から高い性能の住宅が求められている昨今では、地域とは関係なくＱ値が低い高断熱の家に注目が集まっています。

Q値はハウスメーカーや工務店も公表していることが多く、Ｑ値が2.0以下だと断熱性が高い家だと言われています。

「Ua値」とは外皮平均熱貫流率のこと

Ｑ値と同様に断熱性を表す数値に「Ua値」があります。

Ua値とは「外皮平均熱貫流率」のことです。

Q値は外壁や天井から逃げる熱量に加えて、換気によって逃げる熱量も合わせて計算されるのに対し、Ua値は換気によって逃げる熱量は含まないという違いがあります。

単に家の内壁や外壁、天井や窓、床から逃げていく熱量だけが対象にされ、各部位から逃げる熱損失量の合計を外皮面積(外壁、屋根、床、天井、窓など)で割ることで、Ua値が求められます。

モデルハウスのC値をあてにしてないけない

大手ハウスメーカーや工務店によっては、モデルハウスで測定されたC値を示して高気密住宅だと宣伝していることがありますが、その数値は信頼性に欠ける場合があります。

C値を測るタイミングは、建設途中の開口工事が完了した段階です。

そのタイミングでC値を測定して、十分な高気密性があるかどうかを判断します。

そのため、注文住宅で家を建てる場合、モデルハウスで測定されたC値通りに建てられるとは限らないのです。

モデルハウスで測定されたC値は参考程度に見るようにしましょう。

気密測定は第三者に行ってもらう

また公平な測定結果を得るためにも、気密測定は第三者に行ってもらうことが大切です。

建設業者による自社測定では、客観性に乏しく信頼性が疑わしい場合があります。

気密測定は気密測定技能者の資格があり、普段から気密測定を専門に行っている業者に依頼するようにします。

高気密である重要性

家の気密性は高い方が良いと言われていますが、それは一体なぜなのでしょうか。

ここでは家を高気密にすることの重要性について解説します。

省エネルギーにつながる

高気密の住宅は省エネ性にも優れています。

なぜなら、高気密にすることによって室内外の空気を分断することができ、冷暖房の効きが良くなるからです。

省エネルギーで季節を問わず快適に過ごすことができるだけなく、光熱費を抑えることにもつながります。

換気を効率よくする

高気密の家は空気の入れ替えができず息苦しいのではないかという疑問を抱く人もいるのではないでしょうか。

しかし、高気密の家では窓やドアの開閉の他に、換気扇などによって機械的に24時間換気を行うことが義務化されていため、息苦しさを感じることはないでしょう。

昔の日本家屋のように住宅の隙間が多く気密性が低ければ自然に換気がなされますが、隙間が多いと室内の温度が外気の影響を受けやすくなるため、室内の快適性が低くなってしまうでしょう。

また、窓を用いた換気は、暑い季節や寒い季節、雨が続く季節などは常に窓を開放することができないため、室内の空気を入れ替えにくくなることがあります。

仮に機械による換気設備があったとしても、気密性の低い家では隙間から空気が漏れてしまい、本来の換気性能を発揮できない可能性もあります。

その点、高気密住宅に導入される換気システムならば、室内を適温に保ちながらも、効率的・効果的に換気することが可能です。

湿度のコントロールに役立つ

高気密な住宅では外部からの湿気の侵入も防ぐことができます。

もし住宅の気密性が低ければ、外部から室内へ湿気が侵入して室内の湿度が高まります。

特に梅雨時期は室内の湿度が高くなり、カビやダニが繁殖しやすくなるため健康に害を及ぼす可能性もあるでしょう。

また、湿度の高い状態で温度差が生じれば、温度の低い場所では湿気を含んだ空気が冷やされ結露が発生してしまうこともあります。

湿度を適切に保つことができなければ、建物の劣化が進行して住宅の寿命を縮めてしまうこともあるのです。

人が快適に過ごすためには、年間を通して室内の湿度を40～60％程度に抑える必要があると言われています。

高気密の住宅ならば外部からの湿気の侵入が少なくなるため、湿度のコントロールをより容易に行うことができます。

健康被害や建物の劣化を防ぐことにもつながるでしょう。

室内空気の安全性

安全な空気を確保するためには絶えず一定量の換気をする必要があると言われています。

燃焼系の暖房器具を使用する冬場は、特に換気に注意を払わなければなりません。

高気密の家では換気設備によって24時間換気を行うことが義務化されています。

そのため特に意識をしなくとも常に空気が入れ替わり、綺麗な空気を保つことが可能です。

高気密住宅は適度な換気によって室内空気の安全性を保つことができる住宅だとも言えるでしょう。

外から住宅に汚染物質が侵入することを防ぐ

都市部など特に人口が密集している地域では、空気汚染が社会問題にもなっています。

気密性が優れていると、住宅の隙間から隙間風と一緒に汚染物質が入ってくることが少なく、さらに換気設備に外気フィルターを導入すれば、換気による汚染物質の侵入を防ぐこともできます。

高気密高断熱住宅に向けられている誤解

近年、高気密高断熱住宅が話題になっていますが誤解も多いようです。

そこでここでは高気密高断熱住宅に関する誤解について取り上げます。

日本の気候や風土には合わない

日本の気候や風土には合わないという話が聞かれますが、むしろ四季の変化に富む日本の気候や風土だからこそ、高気密高断熱住宅は合っていると言えるでしょう。

なぜなら換気システムにより天候に関係なく室温や湿度を調整できるからです。

換気システムを有効的に使えるのは、高気密であり高断熱の住宅だからこそです。

室内が乾燥しやすい

換気システムを導入している高気密高断熱住宅では室内が乾燥しやすいのではないかと思われていますが、換気のし過ぎにより乾燥することは考えにくく、室内では湿度も適度に保たれます。

天気に左右されることなく湿度調整が行えるため、快適に過ごすことができるでしょう。

住宅には風通しも必要だから気密性は必要ない

室内の空気を入れ替え、湿度を適度に保つために換気を行うことはとても大切です。

しかし、風通しと気密性は別のこととして考えたほうがいいでしょう。

気密性が低い住宅の場合は隙間風が吹き、冬場は寒く、夏場は熱い室内になってしまいます。

しかし、気密性が高いと冬場は室内の暖まった空気が逃げにくく、夏場は冷えた空気が室内にとどまります。

気密性の高い住宅には上述の通り換気システムの導入が義務付けられているため、換気によって空気の入れ替えや湿度の調節が常時可能です。

そのため、室内にいても不快に感じられることはないでしょう。

夏場とても暑い

窓が小さい高気密住宅は夏場は熱いという話も聞かれます。

しかし高気密高断熱住宅では換気システムが取り入れられているだけなく、断熱性にも優れているため、外からの熱が室内に伝わりにくく、一度冷やされた室内の空気はそのまま維持できます。

また、気密性の高さから冷やされた空気が外に逃げにくいため、夏場でも快適に過ごすことができるのです。

ただし夏の日射によって家の中が暑くなると熱が外に逃げないので、家の中に日差しが差し込まない様に工夫することが大切です。

高気密高断熱の住宅に住むうえで注意しておきたいポイントは？

高気密高断熱の住宅の場合、気をつけたいのが換気です。

基本的に高気密高断熱住宅には、通常、24時間稼働する換気システムが搭載されているため、そのシステムだけに頼り切っている方も多いのです。

しかしながら、この換気システムだけでは適切な換気量にならないケースも多く、実際には、時々は窓を開けて自然換気することも重要となります。

ここからは、自然換気が重要となるケースを2つ紹介します。

シックハウス症候群

シックハウス症候群とは床や壁などの建材に使用されている塗料や接着材から放出される化学物質によって空気汚染を引き起こし、それにより健康に悪影響が出ている状態を指します。

高気密高断熱住宅の場合には、気密性が高いことから化学物質が建物内に滞留しやすく、高気密高断熱ではない従来の住宅と比べると、シックハウス症候群を引き起こすリスクが高くなりやすい空間といえます。

シックハウス症候群を防ぐためには、できるだけ多くの空気の入れ替えを行うことが効果的であるため、24時間換気システムによる換気量だけでなく、窓を開けるなどによる自然換気も重要といえるでしょう。

暮らし始めて少しでも不調を感じるような場合には、シックハウス症候群の可能性も高いため、換気システムだけではなく、自然換気を併用するようにしましょう。

石油ストーブ使用時

外気が入りにくい高気密高断熱住宅では、石油ストーブの燃焼によって酸素不足を引き起こす可能性があります。

酸素不足の状態で燃焼を続けると、不完全燃焼を起こしてしまい一酸化炭素中毒になる可能性があるのです。

そのため、石油ストーブを使用する際には定期的に窓を開けて自然換気を行い、通常よりも換気の時間を長くした方が良いでしょう。

住宅の断熱性能が施工方法によって変わるのか？

住宅の断熱工法の主なものとしては、充填断熱工法と外張り断熱工法の2種類の工法があげられます。

ここでは、それぞれの施工方法とメリット・デメリットについて解説していきます。

充填断熱工法

充填断熱工法は、昔から一般的に使用されている断熱工法で、柱などの構造材の間に断熱材を充填していく工法のことです。内断熱と呼ばれていることも多いです。

壁の内側を利用する工法のため、断熱材を固定するための支持材などが不要で、スペースにおいても既存の空間を使用することから、外張り断熱などに比べ、断熱材以外の副資材などにかかるコストを抑えられるというメリットがあります。

しかしながら、断熱を充填する空間が複雑な形状をしていたりスペースが狭い場合、施工技術よっては、きちんと断熱材を充填できない部分が生まれ、その断熱欠損により本来の断熱性能が確保できないことになったり、結露の原因につながるなどの可能性があるというデメリットも持ち合わせています。

外張り断熱工法

外張り断熱工法は、断熱材を柱などの構造材の外側全面に張ることにより、家全体を断熱材で包み込む工法です。

充填断熱と異なり、断熱材が入っていないスペースが生まれないことから、均一な断熱施工が可能となり、断熱材自体の性能も発揮しやすいです。

そのため、予定された本来の断熱性能が得られやすい工法といえます。

断熱性能の他に得られるメリットとして、壁の内部の空間を配線や配管のスペースとして活用することができるため施工性が高まることや、通気性が良いことから腐食の可能性を軽減できる点も挙げられます。

逆に、充填断熱工法に比べ、断熱材自体の価格が高いことや、専用の長ビスやテープなど断熱材以外の副資材の費用もかかることから、材料費が割高になります。

また、施工面においても、専用ビスの強度・長さ・本数などに留意し、外壁荷重を十分に負担できるだけの断熱材の固定・保持が適切に行われない場合には、経年劣化に伴い外壁がずり落ちてしまう可能性がある点などがデメリットと言えるでしょう。

省エネ住宅の補助金と減税とその他の優遇制度

省エネ住宅を建てることで色々な補助金や減税、その他優遇制度を受けることができます。ここからは省エネ住宅を購入、建築することで受けることができる補助金制度や減税制度等についてご紹介します。

省エネ住宅の補助金制度

省エネ住宅を建てることにより受けられる補助金や税金等の優遇措置などもあります。詳しく見ていきましょう。

省エネ住宅に関する優遇措置は、新築だけでなく中古住宅を省エネ住宅にリフォームする場合でも受けることができます。

高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業

高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業は、高性能な断熱材や窓を用いて改修工事を行った場合に、最大120万円の補助金が受けられるというものです。

補助金を申請するためには、断熱リフォームによる省エネ効果が15％以上見込まれることなどの条件があります。

長期優良住宅化リフォーム補助金

長期優良住宅にリフォームした際に支給される補助金で、省エネ性の高さだけではなく耐震性や耐久性があり、維持管理も行いやすい家屋であるといった条件があります。

令和3年度の場合、100～250万円の補助を受けることが可能です。

こちらはリフォームを対象とした補助金であるため、新築物件は対象外である点には注意が必要です。

ネット・ゼロ・エネルギーハウス（ZEH）支援事業

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）を新築で購入する場合や、改修工事でZEHを実現させる場合に補助を受けることができる制度です。

ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業には「ZEH支援事業」「ZEH+実証事業」「ZEH+R強化事業」の3つがあります。

ZEH支援事業は、経済産業省がとりまとめたZEHロードマップにおけるZEHの定義を満たしている場合に補助金が支給され、一戸につき最大60万円の補助が受けられ、「ZEH＋」および「次世代ZEH＋」は最大105万円になります。

他にも「グリーン住宅ポイント制度」や「住まい給付金」など、省エネ住宅を建てる際に受けられる補助金はいくつもあります。

省エネ住宅の購入や新築を計画している場合は、これらの優遇措置の利用を検討してみると良いでしょう。

省エネ住宅の減税制度

省エネ住宅で利用できる代表的な減税制度について見ていきましょう。

「所得税」についての減税は、「住宅ローン減税」と「投資型減税」を受けることができます。住宅ローンを利用する場合でも、そうでない場合でもこれらの制度が利用できます。

「登録免許税」についての減税は、住宅を取得した際に必要となる所有権保存登記の場合、税率が0.4%になるというものです。省エネ住宅の種類に関わらず登録免許税の税率が一律0.1%となります。

「固定資産税」についての減税は、住宅を取得すると毎年課せられる固定資産税が一定期間にわたり、一定の割合で軽減されるというものです。こちらは新築でもリフォームでも受けることが可能な優遇制度です。
・長期優良住宅の場合：税額1/2、減税期間5年
・省エネ改修をした場合：税額1/3、減税期間1年

「不動産取得税」についての減税は、長期優良住宅の新築工事を行った場合、通常の住宅よりも3万円減税相当額が増え以下のようになります。また、宅地建物取引業者が中古で住宅を取得し、一定の改修を行った後、個人の居住用住宅として譲渡する場合にも適用可能です。
・長期優良住宅の場合：減税相当額最大39万円
・買取再販住宅の場合：減税相当額最大36万円

省エネ住宅のその他の優遇制度

上記で紹介した制度以外にも、ローンを組む際に利用できるのが「【フラット35】S」での金利優遇です。「【フラット35】」とは、最長35年の借入期間まで選ぶことができ、その期間金利が固定されているローンです。

借入時に返済総額が確定でき、借入後に金利が上がることはありません。

【フラット35】Sは、【フラット35】の基準に加えて、いくつかの基準を満たすことで利用できるローンです。このローンは大きく2つのプランがあります。

【フラット35】S　金利Aプラン：当初10年間金利引下げ
【フラット35】S　金利Bプラン：当初5年間金利引下げ

省エネ住宅の基準「省エネルギー対策等級」とは

省エネ住宅として認定される基準となる「省エネルギー対策等級」とは、平成12年4月1日の「住宅の品質確保の促進等に関する法律」によって定められた「住宅性能表示制度」に基づいた評価方法の基準です。

「温熱環境」「省エネルギー対策等級」の2つの項目について評価がなされます。省エネルギー対策等級においては全国各地の気候条件に応じて、6つの地域に分類されています。また、省エネルギー対策等級と省エネルギー性能基準の関係は以下のとおりです。

等級2＝旧省エネルギー基準（1980年）対応
等級3＝新省エネルギー基準（1992年）対応
等級4＝次世代省エネルギー基準（1999年）対応

省エネルギー対策等級が高いということは、それだけ建物の断熱性等が高いということになります。

生活をする上ではエアコンなどの光熱費を節約することができ、また、税制面でも省エネルギー等級が高い住宅ではさまざまな優遇や補助を受けることができます。

高気密住宅にして後悔した点は？

高気密住宅にしても残念ながら後悔してしまう場合があります。

ここでは3つのポイントを例に挙げて解説します。

冬暖かいと思っていたら寒い

高気密高断熱住宅と聞くと、冬でも暖かく快適という印象を持っている方も多いのではないでしょうか。

確かに、気密性や断熱性の性能が高い住宅の場合には冬でも快適に過ごすことができますが、気密性や断熱性の性能が低い場合には、思っていた以上に寒さを感じる可能性があります。

また、残念ながら気密性や断熱性が高くないにも関わらず、高いと謳っているハウスメーカーも存在しており、このような会社に施工を依頼した場合には気密性や断熱性の性能が低くなってしまうのです。

高気密高断熱というだけでは基準が曖昧であることも多いため、自分の目指すある程度もの基準を定めて、施工を依頼することが重要ということを覚えておきましょう。

温度は快適だが住み心地が悪い

気密性と断熱性を重視することにより、室温環境においては快適になったとしても、その他の住み心地に関する要素を蔑ろにしてしまうことで、結果的に住み心地が悪く感じてしまう場合があります。

特に掃除のしやすさに関する要素や、設備機器などの使い勝手に関する要素は、高気密高断熱住宅にした場合、性能の良さや価格を抑えることを優先して、疎かになりがちなポイントと言えます。

実際に生活をしてみると、掃除のしやすさや機器の使い勝手は非常に大切な要素となりますので、気密性と断熱性を重視しすぎるのではなく、さまざまな要素をバランス良く取り入れていくことが重要です。

結露が発生する

高気密高断熱住宅であっても、適切な断熱施工・気密施工と計画的な換気ができていない場合には、結露が発生してしまいます。

特に換気においては24時間換気システムだけの使用では換気量が足りない場合も多いことから、窓を開けるなどの自然換気を行うことが大切です。

一般的な住宅よりも結露は発生しにくいですが、必ずしも発生しないわけではないということを覚えておきましょう。

気密性能が優秀な代表的なハウスメーカーは？

高気密高断熱住宅において、断熱性や気密性を表す指標としてQ値、UA値、C値があり、数値が低いほど優秀な性能となっています。

Q値は熱損失係数、UA値は外皮平均熱貫流率、C値は家にどのくらいの隙間があるかを示す相当隙間面積を表しています。

その中で気密性能を表しているのがC値であり、C値が0.5未満の場合は、気密性に優れた住宅と言えます。

ここではC値の優れたハウスメーカーを5つ紹介していきます。

土屋ホーム

土屋ホームは、木造軸組構造と壁構造を組み合わせた構造をしており、点と面で家を支えることで、耐震性や耐風性を上げている構造の建物です。

外張断熱工法を採用していることから、断熱性においても優れた建物となっています。

C値は0.38で、非常に高い気密性を誇っており、今回紹介している大手ハウスメーカーの中ではトップの気密性能であるため、性能の高さが魅力的なハウスメーカーと言えるでしょう。

フィアスホーム

フィアスホームはLIXILグループのLIXIL住宅研究所という所で打ち出しているブランド名でフランチャイズ展開を行っています。

C値は0.43で、木造軸組工法とパネル工法を組み合わせた構造の住宅であるのが特徴です。

また断熱においては、構造体とオリジナルの断熱パネルを組み合わせたものを壁の内側と外側に使用しており、断熱性能としては世界基準を満たす性能を有しています。

気密性、断熱性、共に優れている点は大きな魅力と言えるでしょう。

一条工務店

一条工務店は、モノコック構造と呼ばれる、パネルにより一体型の箱を構成する構造を採用しており、高い耐震性を有した建物になっています。

断熱材は厚みのあるウレタンフォームのパネルを壁の内側と外側に施工するダブル断熱工法を採用しているため、断熱性の高さも確保されています。

C値こそ0.59と、若干他のメーカーと比較すると数値が高めですが、気密性の他に耐震性の高さや断熱性の高さを売りにしており、その上で費用も比較的抑えめであることから、コストパフォーマンスの高さが大きな魅力のハウスメーカーです。

FPの家

FPの家は、独自のFPパネルという断熱材入りの構造パネルを、柱や梁などの軸組構造体のフレームに入れ込んで構成される、FP軸組工法を展開しています。

C値は0.44となっており、気密性の高さも十分に確保されています。

建物1棟1棟がフルオーダーであるため、設計における自由度が非常に高く、自分好みのデザインを追求できる点は大きな魅力です。

アエラホーム

アエラホームは、木造軸組構造に耐震ジョイント金物を使用して耐震性を上げている住宅で、C値は0.47です。

外張断熱工法を取り入れているため、断熱性の高い住宅となっています。

アエラホームの魅力は、なんといってもそのコストパフォーマンスで、ローコスト住宅に分類されていながら高性能の住宅を展開しています。

気密性のある家が求められる時代

現在、国ではC値に関する基準を定めてはいませんが、これまで見てきたように、快適に過ごせる住まいにするために「気密性」はとても重要です。

また、省エネの面からも近年特に高気密の住宅が求められています。

しかし、高いC値を実現するためには職人の高い技術力が必要です。

また、施工にも時間がかかるため、費用は一般的な住宅よりも高くなる傾向にあります。

それに加えて、同じ材料や工法で建てられた家であっても、職人の技術によってC値は大きく変わるとも言われてます。

そのため、ハウスメーカーとしてもC値を保証することが難しく、高気密だと謳っていても販売する住宅のC値を公表していないケースもあるのです。

このため、高気密住宅を希望する場合は、施工会社選びがとても重要になります。

ホームページなどで情報を集め、高気密住宅の施工実績が豊富な会社を選ぶようにしましょう。

また、依頼するハウスメーカーや工務店に取得したいC値をあらかじめ伝え、C値を算出するために気密測定を行うことを契約書に記載してもらうようにするとより安心です。

気密測定は建築中と完成時の2回行われるのが一般的ですので、その点も頭に入れておきましょう。

建て替え・注文住宅に対応する優良な建設会社を見つけるには？

ここまで説明してきた建て替えは、あくまで一例となっています。

注文住宅の設計プランや費用は、施工店によって大きく異なることがあります。

そのときに大事なのが、複数社に見積もりを依頼し、「比較検討」をするということ！

実際に注文住宅を建てるには時間がかかるので、この記事で大体の予想がついた方は早めに次のステップへ進みましょう！

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一生のうちに注文住宅を建てる機会はそこまで多いものではありません。

後悔しない、失敗しない建て替えをするためにも、建設会社選びは慎重に行いましょう！